イベント終了
| 【京大教職員又は学生限定】京大発ベンチャー起業促進セミナー 研究成果の事業化手法としてのベンチャー ～京大研究者2名が語る「きっかけ」「リアル」「これから」～ |
CONTENTS
| 開催日時 | 2023年1月20日（金）12:00～13:45
【後日見逃し配信あり】 |
|---|---|
| 会場名 | オンライン開催 |
| 会場の住所 | オンライン開催 |
| 参加費 | 無料 |
| 定員 | 200名程度 |
| 主催 | 京都大学産官学連携本部 |
| 共催 | 京都大学イノベーションキャピタル株式会社
京都大学学術研究展開センター 京大オリジナル株式会社 |
| 申し込み方法 | 下記「申し込みURL」よりお申込みください。
お申込みいただく際には、京都大学のメールアドレスが必要になります。 ※京都大学以外のアドレスから登録された方には、視聴用ZoomURLはご案内いたしません。 ※申込期限：2023年1月19日（木）12時 （ただし、申込多数の場合、期限前でもお断りする場合がありますので予めご了承ください。） （お申込み頂いた皆様へ開催後、アーカイブ配信のご案内をさせて頂きます。アーカイブ配信でのご視聴を希望される場合も、上記申し込み期限内にお申込みください。） ※参加者はパソコンなどの端末、ネット環境が必要です。 ※お申込者以外の方は視聴できませんので、予めご了承ください。 ※オンラインセミナー開催前日の17時頃までにZoomへの接続情報をご登録のアドレスに電子メールにてお送りします。 ※GmailやYahoo!メールなどのフリーメールアドレスをご利用の方、フィルタリング機能を有効にしている方は、削除フォルダ、迷惑メールフォルダもご確認ください。 ※携帯メールを使用され、 メール防止フィルターをご利用の場合は、@kyodai-original.co.jpのフィルター解除をお願いします。 |
| 問い合わせ先 | 京大オリジナル株式会社 プロジェクトマネジメント部
E-mail：kensyu［at］kyodai-original.co.jp［at］を@に変更してください。 Tel：075-753-7778 ※お問合せはメールにて24時間受け付けておりますが、返信は営業時間内とさせていただいております。 ※土・日・祝日・夏季・年末年始のお問合せは翌営業日以降の返信となります。 ※お問合せの内容により、返信までにお時間をいただく場合があります。 ●営業時間 8:30～17:15（平日） |
| 問い合わせ電話番号 | 075-753-7778 |
| 申し込みURL | こちらをクリック |
| チラシPDF | こちらをクリック |
| イベント内容 | 2021年度における国内大学発ベンチャー数は前年度から401社増加し、過去最多の3,306社にのぼっています。このうち約54%が、大学の研究成果に基づく特許や新たな技術・ビジネス手法を事業化する目的で新規に設立された、いわゆる研究成果ベンチャーです。
このように、研究成果の事業化の一手法として確立されつつある「大学発ベンチャー」については、京都大学においても資金面・人材面等を中心にサポートを展開しており、今後さらに多くの研究成果ベンチャーを生み出し、その成果を新産業の創生や社会的価値の創出につなげていこうとしています。 本セミナーでは、研究成果をベースにベンチャー設立に関わった研究者2名からその契機や実態について、ご紹介いただきます。また、京大発ベンチャーをサポートする立場から、大学発ベンチャーにおける研究者の役割やメリットなどの概観についても紹介します。 研究成果の事業化手法としてのベンチャー化にご関心のある研究者等の方は、是非お申込みください。 【こちらについてお聞きします！】 登壇者から、ベンチャー化の「きっかけ」「リアル」「これから」を余すことなくお聞きします。 ・どうしてベンチャーに関わることになりましたか？ その際、どんな葛藤がありましたか？ ・ベンチャーに関わって、よかったこと／わるかったこと／想像とちがうこと は？ ・ベンチャー化にあたっての金銭負担はどのくらい？ ・研究者としてのキャリアへの影響は？ ・今後、どのように研究との両立を進めていこうと考えていますか？ 【京都大学 産官学連携本部】 未来の創造に貢献していくこと、社会の課題解決に取り組むことが、かつてないほど大学に求められています。京都大学産官学連携本部は、大学の知を産業界に繋ぎ、共に新たな価値を創出することで、未来創造と社会課題の解決に取り組むことを使命としています。 【注意事項】 ■Zoomの仕様や使い方に関するお問合せにはお答えいたしかねます。また、お客様の環境等が原因で発生した、視聴できないといったトラブルに関しては個別の対応や返金等はございません。予めご了承願います。 【禁止事項】 本セミナーを含む本サービスの知的財産権等は、全て当社に帰属します。 1.本サービスを不正の目的をもって利用する行為 2.本セミナーを全部又は一部を問わず第三者に提供する行為 3.本セミナーの録音、録画、撮影、その他複製行為 4.同時に二台以上のデバイスで本サービスを利用する行為 5.他の受講者への迷惑行為やセミナーの進行・運営を妨げる行為 【動画等の取扱い】 セミナーの様子は、写真・ビデオ撮影を行わせていただきます。 また、撮影した写真・動画は、京大オリジナル（株）の広報手段、講演資料、マスメディア提供資料、書籍などに用いる場合があります。 個人が特定されないよう加工することをご希望の方は、期間中にお申し出ください。 YouTubeのライブ配信を行った場合、視聴者の皆さまの顔は映り込みませんが、 YouTubeチャットの履歴が残ります。後日動画をアーカイブ配信する際にも、 チャット履歴が残った形で配信しますので、予めご了承ください。 |
TIME TABLE
| 12:00-12:05 | 開会挨拶
京都大学産官学連携本部 副本部長 木村 俊作 |
|---|---|
| 12:05-12:35 | トーク①「ガラスの天井の破り方 - 産官学連携による日本流技術の社会還元 -」
京都大学生存圏研究所 教授（株式会社Space Power Technologies 科学顧問） 篠原 真毅 |
| 12:35-13:05 | トーク②「人社系から創業の地平を拓く」
京都大学教育学研究科 准教授(株式会社京都テキストラボ 取締役） 野村 理朗 |
| 13:05-13:20 | トーク③「京大発ベンチャーの作り方・資金の集め方」
京都大学イノベーションキャピタル株式会社 支援・投資委員 投資第一部長 京都大学 産官学連携本部 戦略統括部（兼務）八木 信宏 |
| 13:20-13:40 | 質疑応答
３名の登壇者に対して、参加者からのQ＆A |
| 13:40-13:45 | 事務局案内 |
登壇者
篠原 真毅京都大学生存圏研究所 教授（株式会社Space Power Technologies 科学顧問）
学生時代より一貫して京都大学生存圏研究所(改組前より)に所属、2010年より同研究所教授、現在に至る。工学博士、専門はワイヤレス給電、宇宙太陽発電所、マイクロ波プロセッシング。2013年にワイヤレス電力伝送実用化コンソーシアムWiPoTを立ち上げ、代表として40社以上の企業会員を取りまとめる。(株)Space Power Technologies社技術顧問も務める。現在日本学術振興会特任連携会員、内閣府宇宙政策委員会委員、経済産業省委託事業太陽光発電無線送受電技術委員会委員長等の他、IEEE MTTS AdCom Member、IEEE Wireless Power Transfer Conference & Expo Founder and Steering Committee member, Union of Radio Science International (URSI) Commission D Chair, 宇宙太陽発電学会理事長等も務めており、産官学連携による世界のワイヤレス給電の実用化を目指して活動をしている。
野村 理朗京都大学教育学研究科 准教授(株式会社京都テキストラボ 取締役）
人文社会学系として、国内初のベンチャーを共同設立する。博士(学術)。日本学術振興会特別研究員PD、広島大学准教授、2010年より京都大学大学院教育学研究科。2020年に京都テキストラボ(株)を設立・同社取締役に就任、専門の心理学を基盤に深層学習を融合し、テキスト情報のセンチメント分析から未来を予測する技術を開発し、人社系イノベーションを先導している。Scientific Report, Molecular Psychology等をはじめとする国際学術雑誌の編集顧問・委員、経済産業省(「アートと経済を考える会」等)専門委員を歴任。
八木 信宏京都大学イノベーションキャピタル株式会社 支援・投資委員 投資第一部長、京都大学 産官学連携本部 戦略統括部（兼務）
京都大学イノベーションキャピタル(株)にてアカデミア発ディープテックへの投資を行うキャピタリスト。事業領域を問わず、基礎研究の成果を基に新会社を組成する創業案件を得意とする。代表的なポートフォリオに日本発の核融合ベンチャーである京都フュージョニアリング（株）やリーガルテック大手の（株）LegalForceがある。京都大学ではアカデミア発スタートアップを連続創出する起業家クラブ“ECC-iCAP”のファウンダーとして起業エコシステムを構築。京都iCAP入社以前は、国内外において産官学の研究所に所属した広範な研究経歴を持ち、前職の大手製薬会社では学際融合による新事業領域の立ち上げを主導した。事業開発ライセンスの経験を有し、これまで関与した導出入契約の総額はUSD1Bを超える。現在も化学や医学領域での教育研究を継続している。博士（薬学）
